新エネルギー

石油、原子力といった、従来型のエネルギー、あるいはエネルギー・システムと異なり、資源的制約や環境への影響が少ないエネルギーのことです。

1994年に総合エネルギー対策推進閣僚会議で決定された、【新エネルギー導入大綱】では、重点導入されるべき新エネルギーとして、

（１）太陽光発電などの再生可能エネルギー
（２）廃棄物発電などのリサイクル型エネルギー
（３）クリーンエネルギー自動車などの従来型エネルギーの新形態利用

の３点が選定されました。
具体的には、太陽光発電、太陽熱利用、風力発電、海洋温度差発電、廃棄物発電、クリーンエネルギー自動車、コジェネレーション、燃料電池、バイオマスエネルギー、清掃工場排熱利用、波力エネルギーなどの分野で、開発および導入が行われています。

1973年の石油危機をきっかけに、石油代替エネルギーとして開発が始まり、近年では、国際的環境問題への対応からも普及が急務とされています。
1994年に総合エネルギー調査会では、新エネルギーの国内供給目標を、2000年度に２％、2010年度に３％と設定しています。
これを受けて、1997年に新エネルギー法【新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法】が公布され、導入の支援措置が整備されました。

三菱総合研究所の試算では、2010年の電力規模は、太陽光発電604億円、風力発電131億円、廃棄物発電2803億円、コジェネレーション4389億円としているようです。
また政府は、現在２兆円の市場規模が、2010年には７兆円に拡大する、と予測しているようです。
ただし、安定性に欠ける、コストが高いなどの問題が克服されておらず、１次エネルギー総供給に占める新エネルギーのシェアは、1973年度以降、１％前後で停滞を続けています。